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    1: Fake News
    GMOメディアは2月20日、同社が運営するプログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」と、私塾界が発行する「月刊私塾界」が共同で実施した「プログラミング教育に関する調査」の結果を発表した。

     調査対象は小学生の保護者2056名。男女比は男性51.1%、女性48.9%。年齢は20代が2.0%、30代が19.6%、40代が58.3%、50代以上が20.0%。最終学歴は、四年制大学が42.1%、大学院が6.6%、短期大学が12.6%、専門学校が12.3%、高等学校が21.3%、高等専門学校が2.8%、中学校が1.6%、その他が0.8%。

     まず、「自身のプログラミングについての知識」を調査したところ、「プログラミングの知識はある程度ある(43.9%)」が4割超にのぼり、「プログラミングができる(16.3%)」と合計すると、6割超(60.2%)の保護者がプログラミングについて何らかの知識を持っていることがわかった。ただし、調査対象がプログラミング教育メディアのユーザーであることも、この数字を上げている要因であると考えられる。一方、保護者の約4割が、プログラミングについてよく知らないと答えた。

     次に、「2020年からの小学校でのプログラミング教育必修化の認知度」を尋ねたところ、「必修化されることを知っていた(49.3%)」と「必修化されることを知らなかった(50.7%)」で拮抗する結果となり、保護者の半数がプログラミング教育の必修化を認知していない結果となった。

     続いて、「小学校でのプログラミング教育が必要だと思うか」を尋ねたところ、「必要だと思う(30.8%)」が3割超という結果になった一方で、「わからない(45.6%)」が約半数を占めた。

     また、「必要だと思う」と答えた回答者にその理由を尋ねたところ、「将来役に立つから(60.3%)」が突出する結果となり、続いて「必要性を感じているから(26.8%)」と続いた。一方、プログラミング教育が「必要だと思わない(23.6%)」と答えた回答者に、その理由を尋ねると、「小学生にはまだ早いと思うから(38.4%)」「何をするのかよくわからないから(25.6%)」という項目に回答が集中した。

     昨今では学校の授業だけでなく、民間のスクールやプログラミング教室など、さまざまな場所でプログラミング教育が行われていることから、「子どもにプログラミングを習わせたいかどうか」を尋ねた。

     その結果、「習わせたい(37.7%)」が約4割となったものの、「わからない(47.8%)」という回答も約半数となり、プログラミング教育の必要性同様、保護者の間でもまだ理解や検討が進んでいない様子がうかがえる。また、「現在、子どもがプログラミングを習っているか」を聞いたところ、「習っている(7.4%)」と回答した人は1割未満に留まった。

     「子どもにプログラミングを習わせたい」と答えた回答者に「プログラミングをどこで習わせたいか」を尋ねたところ、「学校の授業で(49.7%)」が約半数を占めて最多となった。次いで「子ども向けITスクール・パソコン教室(19.2%)」となった。「学校の授業で」が多いものの、約半数の保護者は「学校以外」での学習を望んでいることになる。

     今回の調査では、プログラミング教育の必修化に対する認知度が半数程度に留まっていることや、プログラミング教育の必要性についても「わからない」という保護者の方が多いことから、プログラミング教育自体の認知が課題として浮き彫りになる結果となった。

    プログラミング教育メディア「コエテコ byGMO」と『月刊私塾界』 「プログラミング教育に関する調査」を共同で実施 ~プログラミング教育必修化の認知度は約半数~(2018.2.20)
    https://www.gmo.media/archives/1730/

    2/21(水) 17:19
    CNET Japan
    https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180221-35114967-cnetj-sci

    【小学生のプログラミング必修化、保護者の約半数が「知らなかった」】の続きを読む

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    1: Fake News
    仲間達がみんな辞めそうな雰囲気(´・ω・`)

    【未経験でIT業界入って研修受けてるけど 】の続きを読む

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    1: Fake News
    [マグニトゴルスク(ロシア) 16日 ロイター] -
    ロシア中銀は16日、
    ロシアで昨年、ハッカーが国際銀行間通信協会(SWIFT)のメッセージングシステムを攻撃し、
    3億3950万ルーブル(約600万ドル)が不正に送金されたことを明らかにした。

    ロシア中銀は、これ以上の詳細は明らかにしなかった。
    SWIFTの広報担当者は、個別の案件についてはコメントしない、としている。

    Reuters
    https://jp.reuters.com/article/russia-cyber-swift-idJPKCN1G00I5

    【【外貨送金】ハッカーがSWIFT攻撃、600万ドル不正送金 】の続きを読む

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    1: Fake News
    ベーシックインカムとは何か?
    ベーシックインカム(BI)は、政府が国民全員に対して生活に必要な最低限のお金を給付する制度である。私はこれをよく「児童手当+大人手当、すなわちみんな手当」と言い表している。

    例えば、月7万円といったお金を老若男女を問わず給付する。個々人に対して給付するので3人家族ならば合計21万円、4人家族ならば合計28万円の所得がBIによって得られることになる。

    人工知能は人々の仕事を奪うか?
     近頃、雑誌やネットでは、AIによる失業を懸念する匿名的な記事が目に付く一方で、名のある学者や起業家、評論家は軒並み、AI失業は起こらないと主張している。どちらの意見が正しいのだろうか?

     この手の議論を行う際には一つ注意すべき重要なポイントがある。すなわち、18世紀のイギリスで産業資本主義が始まり、それ以降続々と人間の労働力を代替する新しい技術が登場したが、失業率が長期的に上昇することはなかった。しかし、この事実は「技術的失業」が存在しなかったことを意味していない。

     「技術的失業」は、新しい技術の導入に伴って起こる失業であり、枚挙にいとまがないほど歴史上繰り返し起こっている。例えば、20世紀初頭まで欧米では馬車が主な交通手段だったが、自動車の普及によって馬車とともにそれを操る業者という職業が一掃された。

     アメリカでは既に、AIを含むITが人々の仕事を奪い始めている。コールセンターや旅行代理店のスタッフ、経理係といった事務労働の雇用が減りつつあるのだ。AI失業は遠い未来の話ではなく、今そこにある危機なのである。

     とはいえ、仕事を失った人々は、いつまでも失業者でいるわけではなく、別の職業に転職するので、長期的な失業率の上昇はやはり観察されていない。だからといって、AIが生む新しい職が失業者を吸収するなどと思ってはいけない。

     アメリカで事務労働を失った多くの人々は転職して、介護スタッフや清掃員などの昔ながらの肉体労働に従事している。これらの肉体労働は元の事務労働よりも賃金が低いので、アメリカでは今世紀に入ってから一般的な労働者の低賃金化が起きている。

     こうしたAIがもたらす一時的な失業や貧困化に対処するために、BIが必要だと言うこともできるだろう。だが、ことがより深刻になるのは「汎用AI」が出現してからだ。

    汎用AIは人間の仕事を根こそぎ奪う
     未来のAIが雇用に与える影響を議論するには、AIを「特化型AI」と「汎用AI」に分けて考える必要がある。

     「特化型AI」は、幾つかの特定の課題しかこなすことができない。Siriのような音声操作アプリやGoogleのような検索エンジン、囲碁プログラムの「アルファ碁」など既存のAIは全て特化型である。

     それに対し、「汎用AI」は人間のようにあらゆる課題をこなし得る。一つのAIが、 ・・・続きを読む
    http://webronza.asahi.com/business/articles/2018011700007.html

    【AI時代にこそ「ベーシックインカム」の実現を 】の続きを読む

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    1: Fake News
     米アップルが発売時期を繰り下げる程のこだわりを見せた「iPhone X(テン)」の不調が伝わって来た。
    初めて有機ELパネルを採用し、画面を拡大した上に顔認証を導入するという話題てんこ盛りの「iPhone X」が冴えない。

    【こちらも】iPhone X、過去最高に壊れやすいとの評価も

     「iPhone X」はスタートからケチがついた。iPhone 8と8プラスが17年9月22日に発売となったのに、「iPhone X」は有機ELパネルの量産立ち上げが難航して、発売が1カ月以上も遅れるという事態に見舞われたのだ。

     当時、発売の遅れが売れ行きに響くのではないかと危ぶむ声と、期待感が増大して販売に拍車がかかるのではないかという両方が囁かれていた。
    発売当初は律義なiPhoneマニアの喜びの声が紹介されるなど、上々の滑り出しと見られていたものの、好調だったのは発売月の11月だけで、12月中旬にはiPhone 8に抜かれるようになった。
    最新3機種の1月第1週の売上はiPhone 8が60%、iPhone X25%、8プラスが15%とその差は拡大している。

     iPhone Xは世界的にも不調で、アップルが年明けにiPhone Xの大幅な生産調整を行うという観測が流れている。

     不調の理由は11万円を超える高額な価格にあるとの指摘があり、有機ELも拡大画面も顔認証も購入意欲の盛り上がりにはあまり貢献していないようだ。
    中には「スティーブ・ジョブズならこんなモデルは出さなかった」との酷評まで聞かれ、アップルの企業イメージにまで陰りを落している。

     アップルはiPhoneの17年モデルで初めて有機ELを採用し話題作りをした上で、以後は全て有機ELに転換することも検討していたが、供給不安が拭えないことなどから18年モデルは有機EL2モデル、液晶1モデルとする方針だ。
    そして、液晶モデルに採用されるのがジャパンディスプレイ(JDI)が昨年9月26日に発表した新型液晶「フルアクティブ」になる模様である。
    「フルアクティブ」はスマホのフレームを僅か0.5ミリメートル程度に抑えられる最新液晶である。
    この「フルアクティブ」発表時には、中国スマホ大手の小米が旗艦モデル「MIX2」に採用を決定したほか、中国最大手の華為技術(ファーウェイ)も採用の見込みで、次期iPhoneへ採用されるか否かが、経営再建の重要なポイントであると見られていた。

     印刷方式で割安な有機ELパネルの量産技術を確立しながらも、量産設備への巨額投資資金に苦慮しているJDIグループにとって、アップルの「フルアクティブ」採用が有難い追い風になって欲しいものである。

    http://news.livedoor.com/lite/article_detail/14187047/

    【経済】ジャパンディスプレイ新型液晶が次期iPhoneに採用される見通し
    http://asahi.2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1516501820/

    【「iPhoneX」が予期せぬ不調】の続きを読む

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    1: Fake News
    09:00朝礼
    10:00親会社との会議
    12:00昼休憩
    13:00他社開発部門と会議
    15:00自社に戻って会議資料の作成
    18:00翌日の予定を確認して退社

    就活生ワイ「はえ~」

    【IT企業「弊社の開発部門の1日を紹介します!」 】の続きを読む

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    1: Fake News
    日本経済新聞社が実施した「西日本スタートアップ企業調査」では、回答した172社のうち70%が今後の事業展開に必要な人材として「ITなどの開発や技術者」を挙げた。あらゆるモノがネットにつながる「IoT」や人工知能(AI)の普及で、開発者人材に不足感が出ているためとみられる。採用手法に関しては企業規模が大きくなるほど即戦力を求めて中途採用を増やす傾向が強い。

     ITなどの開発者や技術者、デザイナーを必…
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25888110Z10C18A1960E00/

    【「IT人材必要」70% IoTやAI導入で即戦力求める 】の続きを読む

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    1: Fake News
    ようやく読めた。そして面白かった。何の事かと言うと、米国の動画配信サービス大手、Netflixの「サル軍団」の記事だ。カオスモンキーやカオスゴリラ、カオスコングたちがわざと本番システムに障害を発生させて、技術者たちに対処させるという内容。日本企業には「システム障害は絶対に起こしてはならない」という愚か者が多いので、そうした連中にはぜひ読んでもらいたい。

    システム障害に対する日本企業の過剰対応の愚かさは、この「極言暴論」で何度も指摘してきた。システム障害の発生は避けられないというのは技術者の間では常識のはずなのに、「システム障害は絶対に起こしてはならない」という非常識が、なぜかまかり通る。その結果、ユーザー企業のIT部門やITベンダーのシステム運用担当者は過大な負担を強いられ、その現場はブラック職場と化す。

     挙句の果てに「起こしてはならない」システム障害が発生すれば、さあ大変。たかだか数万人の顧客に迷惑をかけた程度なのに、経営トップが謝罪会見を開き深々と頭を下げる始末。それを見た他の企業の経営トップやCIO(最高情報責任者)、そしてIT部門の現場を恐怖に打ち震える。その結果、ますます「障害は絶対、絶対、絶対に起こすな!」という話になり、システム運用担当者の首は絞まっていく。

    関連記事:「システム障害は絶対に起こしてはならぬ」と叫ぶ馬鹿に付ける薬
     実は、こうしたシステム障害に対する日本企業の過剰対応は外資系ITベンダーの間でも有名だ。彼らは表向き「世界一品質に厳しい(日本の)顧客の声を聞いて……」などと言うが、本音では「カンベンしろよ!」である。製品のバグが露見するたびに、膨大な量の顛末書や報告書を書かされていてはたまらないからだ。当然、外資系ITベンダーは日本市場に最新技術を投入するのに慎重になるから、日本企業は最新技術を利用する機会を自ら失ってばかりいる。

     そんなわけなので、私はずっと馬鹿に付ける薬、それも特効薬が欲しいと思い続けてきた。Netflixのサル軍団はまさに特効薬だ。同僚記者がAWS(Amazon Web Services)のイベントに合わせて渡米し、サル軍団の話を詳しく取材してくると言っていたので楽しみにしていた。読者の周りに経営トップやCIO、システム部長で馬鹿な人がいたら、ぜひサル軍団の記事を読ませてほしい。

    サル軍団の仕組みはとても筋が良い
     以前も指摘したが、「システム障害は絶対に起こしてはならない」には深刻な危険性が潜んでいる。そう声高に叫ぶことで、システム障害は避けられないにもかかわらず、障害が発生する可能性を排除してしまうのだ。「障害は絶対に起こしてはならない」がいつの間にか「障害は絶対に起こらない」にすり替わる。で、システム障害が発生すると現場はパニックになり、事態が深刻化する。実際にみずほ銀行の大規模障害は30ものミスの連鎖で引き起こされた。

    関連記事:みずほ銀障害の全貌判明 重なった30の不手際
     しかも「システム障害は絶対に起こしてはならない」ということで、システムの品質を高めれば高めるほど、障害が発生した時の深刻度は高くなる。システムが高品質であるならば何年もの間、安定稼働を続け何の障害も起こさない。このシステムでは障害は起こらないと誰もがなんとなく思い込んでいるなかで、深刻な障害が突如発生すると現場は阿鼻叫喚の状態となる。

     半年に1度障害を起こすシステムなら、“障害慣れ”もあって何とか対処できても、長い間何の問題もなかったシステムが突然止まると、経験値が無い分、適切な対処は難しい。日本企業の中にも、その辺りの危険性を理解していて「システム障害はたまに起こったほうがよい」と言う人もいるにはいるが、そんな正論は「障害は絶対に起こしてはならない」の大合唱の前にかき消されてしまっていた。

    このように見てくると、Netflixのサル軍団の仕組みがいかに筋が良いものかが分かるはずだ。まず当たり前だが、「システム障害は必ず起こる」との大前提がある。そのうえで、わざとシステムに障害を発生させて、本物のシステム障害の際に影響を極小化できるようにするためのテストや訓練につなげる。技術者が障害慣れするため、システムをいくら高品質化しても、いざというと時に対処できないという事態にもならない。
    以下ソース
    http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/463805/011700174/

    【馬鹿に付ける薬があった!システム障害を絶対に起こす猿を見習え 】の続きを読む

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    1: Fake News
    Pingdomは2018年1月18日(米国時間)、「Does Page Load Time Really Affect Bounce Rate? - Pingdom Royal」において、Webページの読み込み時間が長くなるほど、ユーザーはそのページからすぐに離れていくと伝えた。

    Webページの読み込みにかかる時間が2秒までは直帰率は9%ほどだが、3秒を超えると一気に直帰率が増え、5秒になると38%まで増えている。ページの読み込み時間は2秒または3秒までに抑えることが、ユーザーをページにとどまらせる上で効果的と見られる。
    no title


    Webページの読み込み時間は2秒以内に抑えるべきとよく言われるが、Pingdomに掲載されたグラフ/データもこれを裏付ける結果を示している。Pingdomの調査によれば、Webページの平均読み込み時間は3.21秒としており、急激に直帰率が増え始めるギリギリに位置している。

    Pingdomの調査によれば、Webページの平均サイズは2016年には2469kBだったが、2017年には900kBほど増加して3422kBまで増えている。先日、Googleはモバイル向けの検索結果ランキングにページの表示速度も反映させると発表。コンテンツサイズが増え続ける状況にある中、Webページの表示をどこまで高速化できるかは、今後、さらに重要性を増すと見られる。
    https://news.mynavi.jp/article/20180122-573640/

    【Webページの読み込み時間、3秒が限界か - 5秒になると直帰率激増 】の続きを読む

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    1: Fake News
    「お客様の期待に応える」。SIerの経営幹部がよく口にする言葉だ。SIerに限らず企業の幹部なら誰でも言いそうなフレーズだが、御用聞き商売のSIerの幹部が言うのを聞くと「客の期待って何だ」とツッコミを入れたい衝動に駆られる。単に難クセをつけているかのようだが、そうではない。まともなマーケティングもせずに現場の技術者らに客の期待に応えさせるのは、トンデモナイ間違いなのだ。

     さらに言えば、SIerの幹部は「お客様に寄り添う」というフレーズも多用するようになった。これも最近、SIerに限らず日本企業の間ではやり言葉になっているが、SIerの幹部が口にすると気色が悪いことこの上ない。パッケージソフトウエア製品やクラウドサービスを自ら生み出そうとはせず、まるで濡れ落ち葉のように客にへばり付いて人月商売に明け暮れるSIerがこれ以上寄り添ってどうするのか。

     この2つのフレーズを合成すれば「お客様に寄り添って(これまで以上に)お客様の期待に応える」となる。うーん、現場の技術者にとっては悪夢のような事態だ。そもそも、どんなに客に寄り添おうが、どんなに客の期待に応えようが、客を満足させるのは不可能だ。それどころか客は不満を募らせる一方で、どんどんワガママになるだけだ。

     なぜか。それは、実際にSIerの幹部に「客の期待って何だ」とツッコミを入れればすぐに分かる。「…つまり…お客様の課題を解決することだ」との答えが返ってくるはずだ。そうすると、「客の課題を知らなければならない」となり、課題ならぬ客の要望をひたすら聞くという話になる。何の事はない。「お客様の期待に応える」とは御用聞きレベルを上げ、客のどんな要望も聞き入れることに他ならない。

     実は「お客様の期待に応える」のはこれだけではない。客の要望というか、ワガママを聞くだけ聞いてシステム開発に突入すると、プロジェクトが高い確率で炎上する。その際の「お客様の期待」とは「絶対に逃げない」ことだ。契約の範囲を超える客のワガママな要求の結果、プロジェクトが破綻し、技術者に理不尽なデスマーチを歩かせても、SIerは絶対に逃げない。実際「うちは絶対に逃げない」と胸を張るSIerの幹部はごろごろいる。

    ここから先はITpro会員(無料)の登録が必要です。
    http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/463805/011100173/

    【気色が悪いSIerはNGワードにすべし 】の続きを読む

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    1: Fake News
    https://jp.reuters.com/article/memory-chip-idJPKBN1F60TZ

    2018年1月18日 / 05:48 / 26分前更新
    [ソウル 15日 ロイター] - 足元で一部のフラッシュメモリー価格が突然下落したことなどから、半導体メモリーの好況が少なくともあと1年は続くと見込んでいた投資家を不安に陥れている。

    半導体メモリー市場は2016年半ば以降空前の好調が続いてきた。より多くのデータを蓄積できる強力な半導体を必要とするスマートフォンやクラウドサービスの需要が力強い成長を続けたおかげで、昨年だけで70%近く市場が拡大。供給面でも、長年にわたる業界再編を経て1990年代半ばに20社前後あったサプライヤーがごく少数に絞られ、抑制が効くようになった。

    ただ昨年第4・四半期にはスマホに広く使われているハイエンドのフラッシュメモリーの価格が約5%落ち込み、一部のアナリストは現在、半導体業界の今年の成長率は前年の半分未満の30%まで下振れると予想している。

    こうした状況を受け、先週にはサムスン電子(005930.KS)の株価が7.5%下落し、ライバルのSKハイニックス(000660.KS)も6.2%値下がりした。

    もっともアナリストによると、半導体市況が急に暴落する公算は乏しく、今年は比較的安定的に推移するはずだ。30%というのは、変動が激しいことで知られるこの業界としてはなお力強い成長率で、過去最長の拡大局面自体は続いている。

    韓国ユアンタ証券のアナリスト、Lee Jae-yun氏は「需要が引き続きしっかりしていて、サーバーからの買い意欲が維持されるなら」今年のフラッシュメモリーの価格下落は緩やかにとどまりそうだと予想する。
    (リンク先に続きあり)

    【【半導体ブーム終焉か】メモリ―価格下落で市場は戦々恐々 】の続きを読む

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    1: Fake News
    「我々は非常に素晴らしいおもてなしと料理のディナーを用意し、『ごちそうします。どうぞお越しください』と招待している。招待に応じるかどうかは、相手に任せるしかない」。

     日本オラクルのフランク・オーバーマイヤーCEO(最高経営責任者)は2017年12月に開催された記者会見で、「パートナーのクラウドシフトをどう促すのか」という質問に対し、こう回答した。記者会見は日本オラクルのクラウドサービスを紹介するイベント「Oracle CloudWorld Tokyo 2017」の会場で行われたものだ。

     オーバーマイヤーCEOの言う「非常に素晴らしいディナー」とは、オラクルが提供するクラウドサービスと、その導入を支援するためのパートナー向けのプログラムのことを指す。オーバーマイヤーCEOは「パートナー企業には、当社の社員と同じレベルのクラウドの知識を持ってほしい」と話しており、そのために充実したパートナー支援策を用意しているという。

    冒頭のオーバーマイヤーCEOの発言を直接的な表現にすれば、「日本オラクルは、パートナーがクラウドシフトを実行するために、十分な支援体制を用意している。またオラクルが提供するクラウドサービスにも自信がある。いよいよパートナーが、オラクルのクラウドのパートナーになるかどうかを決める段階に来ている」ということになる。

     このオーバーマイヤーCEOの発言を聞いて、記者は少し驚いた。いじわるな見方をすれば「クラウドシフトをしないパートナーは美味しいご飯は食べられない、つまり、これまでと同様の支援を日本オラクルから受けられない」とも取れる。かなり踏み込んで、パートナーにクラウドシフトを促していると言える。

    素晴らしいかどうかの判断は難しい

     これまで日本オラクルのデータベース(DB)などのミドルウエアを販売していたパートナーにとって、オラクルのクラウドが「非常に素晴らしいディナー」かどうかは、現時点では正直、判断が難しい。

    http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/watcher/14/334361/122700988/

    【オラクルが「素晴らしいディナー」を用意したらしい】の続きを読む

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    1: Fake News
    「人に何かを伝える時、筋道を立ててうまく話すことができない……」。そんな悩みを持つ人に、「超整理」シリーズなどで知られる野口悠紀雄氏は、「音声入力で思考の訓練を」と提唱します。今やほとんどの原稿を音声入力で書いているという野口氏が、この方法をすすめる理由とは――。
    「とにかく書き始める」に最適
    私は数年前から、スマートフォンの音声入力機能を用いて原稿を書いています。

    音声入力を用いる大きな理由は、思いついたことを発声すれば、瞬時に、文字列に変換してくれるところにあります。人間の記憶力は弱いので、いい考えを思いついたとしても、すぐに忘れてしまいます。それを記録できるという意味で、音声入力は極めて強力なアシスタントです。

    思いついたことを口に出すのは、いちばん自然で、いちばん簡単な方法ですから、PCのキーボードを用いるよりも、文章にするのが速い。短時間の音声入力でも、PCのテキストエディタに移すと、意外なほど分量が多い文章になっています。

    もっとも、音声入力による文章を原稿にするためにはかなりの編集をしなければなりませんし、事実をチェックするために資料を調べたり、データを分析したりする必要もあります。そうした作業に時間を費やすことになるため、原稿が出来上がるまでに要する時間はそれほど短縮できるわけではありません。

    キーボード入力よりもアイデアが逃げない
    キーボードによる入力と音声入力の大きな違いは、音声入力を使うと文章を書く作業が楽になるところにあります。以前から私は、「文章を書く際に最も重要なのは、とにかくスタートすることだ」と考えており、「全体の構想がまとまらなくても、とにかく書き始める」ことを心がけてきました。しかし、PCに向かってキーボードを打つのでは、書き始めることが決して容易なことではなかったのです。この部分が音声入力によって、楽にできるようになりました。

    メモを簡単に取れるようになったことも重要なポイントです。私は原稿のアイデアが浮かぶとメモ用紙に書いていたのですが、音声入力を使うようになって、メモの効率が飛躍的に向上しました。アイデアが逃げないうちにメモを取れることは大きなメリットで、紙にメモすることはほとんどなくなりました。
    以下ソース
    http://president.jp/articles/-/24132

    【超デキる人は「音声入力」を活用している 】の続きを読む

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    1: Fake News
    人工知能(AI)が生活に入り込む時代を当然のように受け入れる「AIネーティブ」。AIに触れるきっかけは義務教育ではなく、ロボットのプログラミングなどへの興味から始まることがあるようだ。AIに使う高度なプログラミング言語を幼少期から学べる教室は国内でも登場している。過熱するプログラミング教育の現場をのぞいた。

     堺市にあるロボット制作のトレーニングスクール「ロボ団」には、午後4時前になると授業を終え…
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO25607190S8A110C1000000/

    【共通言語はプログラミング 素顔のAI世代 】の続きを読む

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    1: Fake News
    総務省は、2017年9月末時点の携帯電話などの契約数やシェアを公表しました。「格安SIM」の契約数が前年同期比で33.6%と大きく伸び、調査開始後初めて1,000万件を突破しています。
    携帯電話の契約数は1億6,534万件

    総務省が12月22日に公表したデータによると、携帯電話の契約数は1億6,534万件で、前年同期比3.4%のプラスでした。

    そのうち、LTEの契約数は1億1,065万件で前年同期比17.1%のプラス、PHSは298万件で前年同期比19.8%のマイナスとなっています。
    no title


    徐々に存在感高まるMVNO

    携帯電話の契約数における事業者別シェアでは、NTTドコモが40.5%、NTTドコモ系MVNOが5.1%、KDDI(au)が27.3%、KDDI系MVNOが2.7%、ソフトバンクが22.3%、ソフトバンク系MVNOが2.1%でした。
    no title


    グラフに記載された2014年以降の傾向として、NTTドコモのシェアがじわじわと低下し、その分NTTドコモ系のMVNOが徐々にシェアを上げています。
    「格安SIM」契約件数、初の1,000万件超え

    いわゆる「格安SIM」の契約数は、前年同期比33.6%と大きく伸びて1,012万件と、初めて1,000万件の大台を超えました。
    no title


    「格安SIM」の契約数における事業者別シェアは、インターネットイニシアティ ブ(IIJ)が14.1%でトップ、以下NTTコミュニケーションズが12.3%、楽天が11.6%、ケイ・オプティコムが8.7% 、ソニーネットワークコミュニケーションズが5.0%と続いています。

    なお、楽天は11月1日付けでFREETELを買収していますが、このデータは9月末時点の集計のため、買収前の契約数です。

    楽天は、第4の通信キャリアになるべく周波数帯の獲得に名乗りを上げる、と報じられています。
    https://iphone-mania.jp/news-198042/

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    1: Fake News
    損害保険大手の三井住友海上火災保険は2018年度から、営業部門の職員が手掛ける事務作業のうち9割を人工知能(AI)などで代替する。保険の契約にかかわる手続きや情報照会の対応などを自動にし、全社ベースで見た業務量を2割減らす。手があいた職員は営業支援などの担当に回す。新しい技術を人材の最適な配置につなげ、収益力を向上する。

     三井住友海上の持ち株会社のMS&ADインシュアランスグループホールディング…
    https://www.nikkei.com/article/DGXMZO2520504028122017MM8000/

    【事務の9割、AIが代替 三井住友海上】の続きを読む

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    1: Fake News
    AIに代替されない職種10は、弁護士、教師、バーテンダー……
    今回、未来の職業についてニコラデザイン・アンド・テクノロジー代表取締役の水野操氏にも話をうかがった。水野氏が着目するのは、仕事を創造する職業だ。「ビジネスパーソンは、仕事をつくる人と、その仕事を実行する人の2種類に分かれます。どれだけ優れたAIでも自ら商売を生み出すことはできません」。

    また、コミュニケーション能力が求められる職業も代替されにくい。近頃では、音声認識の領域で進化が続き、人間と会話するホームロボットが次々と登場している。しかしそれらでさえも、会話の文脈を読むことは苦手で、人間同等の自然な会話のやりとりは難しい。仮に人並みの会話ができたとしても、それはまだコミュニケーションの入り口にすぎない。「例えば、弁護士の場合、もめごとの和解や交渉をし、当事者間のよい落としどころで依頼人を説得する能力が求められます」(岸氏)。

    以上の要因を踏まえて、AI時代でもなくならないと予想される職業を図にまとめた。ただ、これらの職業に就いていれば安泰だと早合点してはいけない。常に機械に任せられない仕事とは何か、自分にしかできない得意分野とは何かを模索し続けることが重要となるだろう。

    no title

    http://president.jp/articles/-/24068

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    1: Fake News
    http://toyokeizai.net/articles/-/202993?display=b

    2017年12月30日
    中村 俊介 : しくみデザイン 代表

    博多を拠点に活動するテクノロジースタートアップ企業「しくみデザイン」。その代表を務める中村俊介氏は、これまで世界の多くのクリエイティブ系のコンペティションで賞を獲得してきた。

    近年は子どもの創造性を育てるデジタルツールの開発に力を注ぎ、2018年3月には世界的なビジネスイベントSXSW(サウス・バイ・サウスウエスト)の教育版「SXSW edu 2018」に日本代表として出場する。そんな日本を代表するクリエイターがプログラミング教育の義務化について警鐘を鳴らす。

    新時代に求められる三要素

    子どもに必要な三要素として、「読み、書き、そろばん」が挙げられた時代もありましたが、それも今は昔。では、今の子どもに必要な三要素とは何でしょう。それは、「アルゴリズム、オーディオ、ビジュアル」です。

    アルゴリズム×ビジュアルで彩られたデジタル社会は、オーディオ×ビジュアルで作られた映像や、アルゴリズム×オーディオで生まれた音楽であふれています。テクノロジーを生かした創造性が武器になる時代が到来したのです。この新たな三要素は、これからを生きる子どもにとって不可欠な教養といえます。

    スマートフォンの登場で映像や写真を撮るのが身近になった結果、新たな三要素のうちオーディオとビジュアルは、子どもが比較的取得しやすいスキルとなりました。ところがアルゴリズムは、いまだ子どもにとって縁遠いものです。アプリはなぜ動くのか。SNSでなぜシェアできるのか。ゲームはどうできているのか。

    アルゴリズムとは、物事を動かす仕組みのことです。アルゴリズムのスキルを身につければ、子どもは仕組みを理解して創作や表現ができます。その際に重要なのが、子ども自身が楽しいと思えることです。
    (リンク先に続きあり)

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    1: Fake News
    AIに代替されない職種10は、弁護士、教師、バーテンダー……
    今回、未来の職業についてニコラデザイン・アンド・テクノロジー代表取締役の水野操氏にも話をうかがった。水野氏が着目するのは、仕事を創造する職業だ。「ビジネスパーソンは、仕事をつくる人と、その仕事を実行する人の2種類に分かれます。どれだけ優れたAIでも自ら商売を生み出すことはできません」。

    また、コミュニケーション能力が求められる職業も代替されにくい。近頃では、音声認識の領域で進化が続き、人間と会話するホームロボットが次々と登場している。しかしそれらでさえも、会話の文脈を読むことは苦手で、人間同等の自然な会話のやりとりは難しい。仮に人並みの会話ができたとしても、それはまだコミュニケーションの入り口にすぎない。「例えば、弁護士の場合、もめごとの和解や交渉をし、当事者間のよい落としどころで依頼人を説得する能力が求められます」(岸氏)。

    以上の要因を踏まえて、AI時代でもなくならないと予想される職業を図にまとめた。ただ、これらの職業に就いていれば安泰だと早合点してはいけない。常に機械に任せられない仕事とは何か、自分にしかできない得意分野とは何かを模索し続けることが重要となるだろう。

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    1: Fake News
    来月からフリーランスになって手取り60万(*´∀`)

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    1: Fake News
    ひどい状態だ。ユーザー企業が丸投げしていたシステムの保守運用業務からITベンダーが撤退する動きを捉えようと企画した、この特集「極言暴論スペシャル!」だが、アンケート調査から浮かび上がってきたのは、予想以上に進む保守運用の現場の劣化と、客先に塩漬けにされ将来が見えない技術者の姿だ。多くのユーザー企業で保守運用の現場は「限界集落」と化しており、まもなく大惨事となりそうだ。

     この特集ではITベンダーとユーザー企業の関係者を対象に実施したアンケート調査を基に、これまで4回に分けて、ITベンダーの撤退の動きや撤退理由、常駐技術者の境遇、ユーザー企業側の言い分などを紹介してきた。システム開発における多重下請けや炎上プロジェクトの問題がよく知られているのに対して、システム保守運用の問題は表沙汰になることが少なかったが、ITベンダーの“実力行使”により一気に明るみに出たと言える。

    アンケート調査から見えてきたシステム保守運用の現場の状況を改めて整理すると、次のようになる。どの企業でも保守運用業務が恐ろしく属人化しており、常駐するITベンダーの技術者以外は誰も手が出せない。当然IT部門は常駐技術者に頼りきりになる。にもかかわらず、ユーザー企業がITコスト削減のため、ITベンダーに毎年のように料金引き下げを要求。耐えかねたITベンダーが撤退の検討を始める。

     IT部門が常駐技術者に頼りきりなのに、ITベンダーが撤退を決断したらどうなるか。自分でまいた種とはいえ、ユーザー企業にとっては大惨事だ。システムを動かすことぐらいはできるだろうが、業務アプリの改変は一切不可能。システム障害が発生したらお手上げだ。だからIT部門は「泣き落としや脅しを繰り返し」て翻意させようとするが、ITベンダーが一度決断してしまうと、撤退を止めることはできない。

     ただ、ITベンダーの撤退という大事件が起こらなくても、保守運用業務を常駐技術者に属人化させているユーザー企業には危機が迫っている。常駐技術者の定年や転職だ。ITベンダーは代わりを務める技術者を育成していないから、常駐技術者の離職をもって保守運用業務はジ・エンドとなる。つまり、今担当している技術者以外には、システムの面倒を見られる人がこの世に誰一人存在しないわけだ。

    ここから先はITpro会員(無料)の登録が必要です。
    http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/542472/122000023/

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    1: Fake News
    久しぶりにITproで「極言暴論スペシャル!」を5回に分けて執筆した。週イチ連載の「極言暴論」から派生させた特集企画で、今回はITベンダーが客を見限りシステムの保守運用から撤退する動きを検証した。読んでいただいた人も多いと思うのでここではくどくどと書かないが、スペシャル向けの記事を執筆しながらしみじみと次のように思った。「日本でのIT活用は企業を非効率にした挙句、人を貧しくさせただけだったな」と。

     それがシステムの保守運用の話と何の関係があるのかは後で書くとして、まずは企業を非効率にしたIT、人を貧しくさせたITについて順に述べていこう。そもそも企業がシステムを導入する目的は、業務効率化のためである。最近ではデジタルビジネス関連など売り上げを作るためのシステムも増えているが、基幹系などバックヤードシステムの当初目的はコスト削減だ。

     で、コスト削減に最も効くのはクビ切り、つまり人員削減だ。米国企業はこれをやる。ERP(統合基幹業務システム)を導入して事務作業を合理化し、事務職を一気に数百人解雇なんて荒業を平気でやる。これにより一般管理費を大幅に削減したが、考えてみればITコストも一般管理費だ。次はIT部門の合理化というわけで、導入したばかりのERPの運用などはアウトソーシングして多数のIT部員を解雇したりする。

     米国企業の場合、こうしたクビ切りを伴うコスト削減を業績が悪化した時だけでなく、売り上げが伸びて人手が足りない時でも実施する。ITで効率化して、足りない人手を補うどころか、余剰人員すら生み出してリストラする。そうした血も涙も無い戦略的人減らしを行う米国企業だからこそ、人工知能(AI)やロボットの導入と聞くと、人は「職を失うのではないか」との不安を覚えるわけだ。

     一方、日本のビジネスパーソンの大多数にとってはハッピーだろうが、終身雇用が原則の日本企業はこうした戦略的人減らしを実施しない。業績不振に陥った企業ですら、早めに手を打てば傷口が浅くて済んだにもかかわらず、倒産寸前になるまで大量の人員削減を実施しようとしないのが通例だ。その結果、妙な事が起こる。効率化のために導入したはずのITが、逆に非効率を社内にまん延させてしまうのだ。

    最近、金融機関のリストラが何かと話題になっているために、少し違和感を覚える読者がいるかもしれない。「1万9000人を削減すると発表したメガバンクもあるではないか。あれは戦略的人減らしではないのか」。当然の疑問だ。RPA(ロボティック・プロセス・オートメーション)などを導入して事務作業を効率化するとも言っているから、日本企業もITを活用した戦略的人減らしに取り組むようになったと見えなくもない。

     だが、こうした日本の大企業の抜本的構造改革にはカラクリがある。以前、その抜本的構造改革を実施した国産コンピュータメーカーの経営幹部が教えてくれたが、大企業が多数の従業員を抱えているので、自然減や転籍だけでも世間が驚くような人数になるそうだ。そんなわけなので、米国企業のように「仕事をITで代替したから、君たちはクビ」なんてことは日本企業ではあり得ない。

     このため日本企業では、基幹系システムの刷新などによって人件費など一般管理費はほとんど削減されず、新システムの減価償却費などの追加ITコストによって逆に一般管理費が膨らむという奇妙な状況に陥るケースが多かった。その事実から目をそらすために、IT部門は「従業員の増力化」といったナゾの評価指標を持ち出したりするのだが、結局はろくな評価ができず、新システムの導入効果は永遠にナゾのままだった。

     それ以上の問題はこの極言暴論で何度も書いている通り、部署ごとに異なる業務処理、属人的な業務処理がシステムに反映されてしまうという事態だ。人減らしが前提なら新システムの導入の際に、少人数で業務を回せるように業務プロセスを見直す。だが、日本企業の場合はそうではないから、部署や個人の“創意工夫”で創られた非効率な仕事のやり方が、そのままシステムで固定される。

     単に非効率を固定化するだけならまだましだ。企業は生き物であり、取り巻く環境も変わる。新規事業に乗り出すこともあれば、M&A(合併・買収)に踏み切ることもある。そのたびに新たな業務が付け加わるが、既存の部分最適で属人的な業務とそのためのシステムに、新たな業務やシステムが“接ぎ木”されると非効率この上ない。日本企業は米国などの海外企業に比べ、ITを活用してどんどん非効率になっていくわけだ。
    以下ソース
    http://itpro.nikkeibp.co.jp/atcl/column/14/463805/122100171/

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    1: Fake News

    アップル2は、ウォズニアックが自分のほしいマシンを追い求めた結果の産物です。拡張スロットがあり、中身がすべて解放されていて、誰でもカードを挿せば周辺機器を作れる。オープンアーキテクチャですから、アップル2がなくったっていい。

    一方のジョブズは、プログラマーではありません。創造的なウォズニアックを羨ましく眺めていた時代に、「では自分のほしいマシンは何か」と悶々と悩んでいたんです。そこにアップルの古参社員であるジェフ・ラスキンが持ち込んだ、「情報家電」というコンセプトに食いつく。

    ジョブズは自分がアップルに居場所を作るための、コンセプトを掴んだんです。要するにメディア、「動く紙」であり、「考える道具」だと、自分の作りたいものを発見する。

    そもそもを言うと、マッキントッシュとはラスキンがカナダの林檎から付けた名前で、はじめからラスキンのプロジェクトなのに、「いただき!」といつのまにか自分のものにした。つまり、パクってるんです。

    ジョブズのやっていることは、実はパクリだったりする。パクリの後のアレンジにおいてとてつもない天才性を発揮しますが、どんな人の話を聞いても、本を読んでも、発想そのものはジョブズの中から出てきてはいません。

    ジョブズを神格化するのはよいとしても、彼を偉大なクリエーターとして捉えるのは、文脈からして間違っています。
    http://gendai.ismedia.jp/articles/-/53863?page=3

    48: Fake News
    ~人でまとめすぎ

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    1: Fake News
    IT産業は流行の変動が大きく、必要とされるプログラミング言語も早い速度で変わっていく。プログラミング関連の求人に応えていくには、こうした需要の変動に合わせて、常に新しい技術や新しいプログラミング言語を習得していく必要がある。

    Coding Dojoはこのほど「The 7 Most In-Demand Programming Languages of 2018|Coding Dojo Blog」において、2018年に求人で必要とされているプログラミング言語トップ7を公開した。求人サイト「Indeed.com」のデータを分析した結果だと説明がある。

    取りあげられているプログラミング言語は次のとおり。

    1,Java
    2,Python
    3,JavaScript
    4,C++
    5,C#
    6,PHP
    7,Perl
    no title


    トップ7のうち2017年よりも値が増えているのはPythonとPHPのみで、Java、JavaScript、C++、C#、Perlは値を減らしている。Pythonがシェアを増やし、それ以外の主要プログラミング言語がシェアを減らすというのはほかのプログラミング言語人気ランキングの傾向と概ね一致している。Pythonは長期にわたって人気が高まっており、求人の高まりとも一致していることがわかる。
    https://news.mynavi.jp/article/20171219-559431/

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    1: Fake News
    AIが脅かすのは「単純労働でなく知的労働」――ソフトバンクが語る、シンギュラリティの誤解

    コンピュータが人間の能力を超える――「シンギュラリティ」(技術的特異点)が2045年に訪れるといわれている。
    そんな中、ソフトバンクロボティクス事業推進部の吉田健一本部長は、同社のロボットカンファレンス「SoftBank Robot World 2017」(11月21~22日)の基調講演で、「シンギュラリティは単純労働に影響をもたらすと思われているがそれは誤解だ」と述べた。

     よく「AI(人工知能)は人の仕事を奪うか」という議論があるが、その議論の際真っ先に出てくるのが「単純労働はロボットやAIに代わる」という話だ。吉田さんは「単純労働に影響をもたらすのではない。ファンドマネジャーや医者、弁護士といった知的生産物を創造する『ナレッジワーカー』にこそ影響する」と話す。
    具体的には、患者のサポートを行う看護師の価値は上がるが、ドクターの判断は必要なくなるという。逆に、肉体労働や職人仕事、介護といった仕事はしばらくの間なくならないと予測する。


     理由は、人間の肉体作業をロボットで行うのはかなり難しいため。例えば、一見単純労働に見える清掃員の仕事をロボットに代替してもらうのは困難だという


    画像と続きはソースで
    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1711/22/news136.html

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    引用元:http://2chspa.com/thread/newsplus/1511423295


    1: Fake News
    新天皇「5月1日即位」なら国民に明暗 「GW消滅確定」「10連休が発生するかも」
    J-CAST NEWS:2017/11/23 14:41
    https://www.j-cast.com/2017/11/23314717.html

    天皇陛下の退位日程を協議する皇室会議にさきがけ、メディア各社は、統一地方選を考慮した「2019年4月30日退位、5月1日新天皇即位・改元」を有力な候補として報じている。

    仮にこのスケジュールになれば、世間はゴールデンウィーク(GW)のど真ん中。
    元号変更で多忙になりそうな人々が嘆く一方で、連休が長くなるのではと喜ぶ人もいる。

    ■「SEに休みはない」

    ツイッターで目立つのは、改元によってシステム改修が予想されるIT業界について。
    いざという時に対応できるよう、システムエンジニア(SE)などは5月1日前後に出勤することになるのでは、との嘆きが多数投稿されている。

    「再来年のGW、SEに休みはない」
    「システム屋さんはGWが無くなっちゃうよ」
    「ワイIT系、再来年のGW消滅が確定」
    「そうか、再来年はGW連休取れないエンジニアが大発生するんだな」

    一方で、「5月1日改元」に期待している人もいる。
    天皇陛下が「即位礼正殿の儀」を行った1990年11月12日は、この年だけの休日になった。
    これにならって、19年5月1日も休日になるのでは、と予想する声だ。
    なお「国民の祝日に関する法律」では、
    「その前日及び翌日が『国民の祝日』である日(『国民の祝日』でない日に限る。)は、休日とする」と定められており、
    もし5月1日が「国民の祝日」と同等の扱いになれば、昭和の日とはさまれる4月30日、憲法記念日とはさまれる5月2日も休みになり、土日を合わせて10連休になるのでは、との指摘も出ている。

    「10連休が発生するかもしれないのか」
    「祝日になるとすこぶるありがたいんだが」
    「4月27日から5月6日まで10連休になってしまうかも?」

    ■新聞各紙は「5月有力」

    皇室会議は17年12月1日に非公開で行われる。
    各社報道によると、5月案以外にも「3月31日退位、4月1日即位・改元」も政府案としてあるとされるが、11月23日の新聞各紙朝刊(東京版)は、1面で朝日、読売、毎日、日経と「5月有力」と報じている。

















    【政府方針】2019年5月に新天皇即位へ…元号、来年中に公表
    http://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1511386530/

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    http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507506047/


    引用元:【IT】1記事800円? 世論操作のお値段は 北海道新聞[H29/10/8]

    1: Fake News 2017/10/09(月)08:40:47 ID:???
    1記事800円? 世論操作のお値段は
    10/08 10:02

     仕事や業務の発注者と受注者をつなぐクラウドソーシングの大手
    「クラウドワークス」で9月、ある政治系ブログ作成の依頼が問題
    となり、削除される騒動がありました。

     <「共産党に票を入れる人は反日」という記事を1件800円で
    依頼する仕事が続出>(ツイートのまとめサイト「Togetter」)、
    <「共産党に票を入れる人は反日」ブログ記事作成依頼、掲載中止に>
    (弁護士ドットコム)=写真=。

     上記「-反日」のほか、「民進党の政策を反対のことを行えば日本は
    良くなる」(原文ママ)と例示し、「考えを記事にしてください」
    という依頼です。「保守(反民進・嫌韓)系まとめブログサイトの
    運営管理」と称し、ニュース記事とツイートのまとめ作成(コピペ)
    という案件もありました。

     クラウドワークスはガイドラインに反するとして依頼を削除。
    「差別や特定政党に関連する案件の対応を強化致します」とリリース
    しました。誰が発注しているのかは分かりませんが、ネットでこの手の
    嫌韓コンテンツなどが目につく理由の一端が見えるようです。
    (下略)

    ※全文は北海道新聞でご覧下さい。
    https://www.hokkaido-np.co.jp/article/137283

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    http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507515593/


    引用元:【gizmodo】 《 神はAI? 》 元Googleエンジニアが宗教団体を創立 ~AIを神として実現する宗教理念。[H29/10/9]

    1: Fake News 2017/10/09(月)11:19:53 ID:???

    no title

    現在UberとGoogleのWaymoは自動運転車に関する機密情報の盗用をめぐって争っています。
    その中心にいるのが元GoogleエンジニアであるAnthony Levandowski氏です。Levandowski氏は自動運転トラック会社で
    あるOttoの共同ファウンダーであり、そのOttoは2016年にUberに買収されています。
    Google在籍時の機密情報を盗んでOttoでの自動運転トラックの開発に利用した、とGoogleに訴えられて業界で
    大きな話題になり、今年5月にはUberからも解雇されています。

    そんなLevandowski氏が「Way of the Future」という宗教団体を創立していたことが、この度WiredのBackchannelの報道で
    明らかになりました。団体のミッションは次のようになっています。

    人工知能(AI)に基づいたGodheadの実現を促進し開発すること、そしてGodheadの理解と崇拝を通して社会を
    より良くすることに貢献すること。

    抽象的な表現になっていますが、人工知能を活用してGodheadなる神的な存在を実現するということでしょうか。

    人工知能の出現には多くの起業家や科学者たちが警鐘を鳴らす一方で、社会をより良くするテクノロジーとして
    楽観的に捉えている人たちも多く存在します。
    既存の宗教とどう折り合いを付けられるのか分かりませんが、社会を改善するための究極の存在としてAIを崇拝する
    Levandowski氏の考えに同意するエンジニアはシリコンバレーには多く見つかる...のかもしれません。

    「AIを神として崇拝する宗教を元Googleエンジニアが創立した」というセンセーショナルなニュースは多くの
    海外メディアも飛びついています。
    英Guardian紙は映画「エクス・マキナ」に言及しながら、「新しいテクノロジーと科学的な発見は常に宗教に変革を与え、
    古い神を殺し新しい神を作り出してきた。
    これは歴史が語っている」と壮大な文脈で語っています。The Vergeの報道によると、Way of the Futureは
    宗教団体として税金の免除を受ける申請はまだ行っていないとのこと。

    (以下略)

    gizmodo/2017.10.05 20:00
    https://www.gizmodo.jp/2017/10/way-of-the-future-launch.html

    ◆◆◆ニュー速+ 記事情報提供スレ 76◆◆◆
    http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507092720/

    【元GoogleエンジニアがAIを神とする宗教団体を創立】の続きを読む

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    http://uni.open2ch.net/test/read.cgi/newsplus/1507336496/


    引用元:【IT】パスワード使い回し8割超 不正ログインの危険性大[H29/10/7]

    1: Fake News 2017/10/07(土)09:34:56 ID:???
    パスワード使い回し8割超 不正ログインの危険性大
    2017/10/7 08:42

     インターネット上のサービスを利用する際、同じパスワードを
    使い回している人が85%に上ることが7日、情報セキュリティー企業
    トレンドマイクロの調査で分かった。一つのサービスから漏えい
    したパスワードで複数、不正ログインされる恐れがあり、同社は
    異なるパスワードを設定するよう呼び掛けている。

    (下略)

    ※全文は47NEWSでご覧下さい。
    https://this.kiji.is/289181246532944993?c=39546741839462401

    【パスワード使い回し8割超 不正ログインの危険性大】の続きを読む

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    1: Fake News 2017/09/27(水)18:42:48
    iPhoneのプリインストされてるやつ

    引用元:お前らどのカメラアプリ使ってる?

    【お前らどのカメラアプリ使ってる?】の続きを読む

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    1: Fake News 2017/09/24(日) 10:49:18.06 _USER
    「Python」は既に高い人気を得ているが、Stack Overflowによると、最も急速に成長している主要プログラミング言語でもあるという。Stack Overflowは、開発者がコーディングに関する疑問を解決できるように支援するサイトだ。

     同社は、Pythonタグが付与された質問を含むページへの訪問数の割合に基づいて、拡大するPythonの人気を評価している。
    no title


    6月、Pythonタグが付与された質問への訪問数が初めて「Java」と「JavaScript」を上回った。JavaとJavaScriptは、歴史的に見て米国や英国、ドイツなど、高所得国のユーザーによる訪問数に占める割合が最も多い。

     これらの言語のほかに、Stack Overflowは「C#」、「PHP」、「C++」も主要な言語とみなしている。Appleの「Swift」やGoogleの「Go」、Microsoftの「TypeScript」はそれに含まれない。

     Pythonは米国と英国で最も訪問数の多いタグになり、ほかの高所得国の大半でもトップ2に入っている。

     言語の人気は、教育や富といった要素に影響される。Javaは学部課程の授業で広範に教えられているので、同言語の訪問数は秋と春に増加し、夏に減少する。

     裕福とみなされない国々では、Pythonは訪問数が8番目に多いタグである。「R」言語も低所得国より高所得国で関心が高い。

     こうした傾向は、PythonとR言語が科学研究や学術研究で使われていることに起因するのかもしれない。一般に、科学研究や学術研究が経済に占める割合は、貧しい国より裕福な国の方が大きい、とStack OverflowのデータサイエンティストであるDavid Robinson氏は以前に示唆していた。

     しかし、裕福でない国々においても、Pythonは最も急速に成長している言語である。実は、前年度比の成長率では裕福な国々での成長率を上回っている
    https://japan.zdnet.com/article/35107239/

    引用元:【IT】「Python」、最も成長著しいプログラミング言語に--Stack Overflow調査

    【【IT】「Python」、最も成長著しいプログラミング言語に--Stack Overflow調査】の続きを読む

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    1: Fake News 2017/09/27(水) 07:57:40.72 _USER
     Twitterは9月27日、ツイートの文字制限数を現在の140文字から280文字に拡大するテストを行うと発表した。日本語、中国語、韓国語は対象外。全ユーザーの5%を対象に約4~6週間実施するという。

    なぜ280文字に拡大するのか。日本語を除外する理由は何か――背景には、各言語の「密度」の違いがあるという。

     Twitterの調査によれば、140文字に伝えたい情報を詰め込むのが難しく感じられる言語ではツイート数が少ない一方、“詰め込み感”が低い言語ではツイート回数が多い傾向が分かったという。

     また、英語でツイートするユーザーは、日本語のユーザーよりも「文字数制限にフラストレーションを感じている」とも指摘。日本語の全ツイート量のうち、文字数が上限140文字に達しているのは0.4%だったが、英語では9%が140文字に達していた。日本語ツイートのほとんどは15文字だったが、英語では34文字が多くを占めた。

     「Twitterは簡潔であるべき」という考えはそのまま、こうした言語での“詰め込み感”を軽減するため試験的に拡大する。テスト結果やユーザーの意見をもとに「皆さんが利用しやすい方法を考える」としている。

     Twitter Japan広報部は「長い間Twitterを利用している皆さんの多くは140文字ということに思い入れがあるかもしれない。私たち社員もそのように感じている」としつつ、「この変化によってもたらされるものを見て、新しいけれどもTwitterらしい簡潔さを保つのが良いと考えた」としている。
    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1709/27/news042.html

    引用元:【IT】Twitter、140字→280字制限に 試験導入、日本語は対象外

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